様々な商品を比較し、分かりやすく解説してくれる比較サイト。ショッピングや習いごと、Webサービスを利用する前などを検討する参考に、見たことがあるという人は多いのではないでしょうか。
ここでは、比較サイトは何か、特徴やビジネスモデルについて分かりやすく解説していきます。
比較サイトの仕組みを知っておくだけでも、今後何かを参考にする際の景色や見方が変わりますので、ぜひ知っておいてください。
比較サイトとは
比較サイトは、商品の説明や機能、値段、ユーザーのレビューやランキングなどを、一目で比較しやすいように作られたサイトです。
ただし、誰かが興味本位でまとめたサイトではありません。作り手や運営側にはちゃんとメリットがある、つまりビジネスとして成立するコンテンツです。
比較サイトのビジネスモデル
比較サイトは、運営の目的別で大きく2つに分けることができます。
広告収入を得る
比較サイトでは、その商品を検討している段階のユーザーを呼び込むことを目的に運営されています。商品を検討しているユーザー、つまり「見込み客」を、マーケティングの世界ではリードと言います。
購入手前の段階のリードへバナー広告や検索連動型広告などを表示することで、商品のアプローチとなります。
運営側は、広告を表示した（もしくはクリックされた）時点で収益を上げることができます。
手数料を得る
これは、主に比較サイトを制作する側が受け取れる収入です。比較サイトを通じて集客や販売をサポートすると、手数料が入ります。
手数料が発生する仕組みは主に2つあります。ひとつは、「一括見積り」などの機能によって、業者に対し見積りを依頼できるタイプの比較サイトです。
ユーザーが見積り依頼をすると、その時点で見積りを提示する業者には手数料が発生します。
もうひとつは、比較サイト経由で購買や契約に至ったときに発生する手数料です。
このように、比較サイトを制作・運営する側には、何らかの形で収入が発生するようになっています。
自社で比較サイトを制作・運営する場合
比較サイトは自社の商品・サービスのカテゴリに興味のあるユーザーを集客しやすいメリットがありますが、一方でデメリットも存在します。特に自社で比較サイトを制作・運営する場合には注意が必要です。
自社のサイトへ集客したい、商品を売り込みたいがあまり、根拠のないランキングやレビューによって自社の商品をよく見せようとすると、逆にユーザーからの信頼を損ねたり他社からのクレームにつながったりする恐れがあります。
さらには「景表法違反」や「薬機法違反」など、広告法規やガイドラインにかかる恐れがあり、最悪の場合、罰則の対象となってしまいかねません。
比較サイトによって自社ブランドを傷つけてしまわないためにも、制作や運用は慎重に行いましょう。法規関連に則ったサイト制作の知識や運用ノウハウが必要です。
